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弁証法:量の変化が質の変化を導く

弁証法にもいろんな流派があるようです。今回は、マルクス主義的な弁証法のなかに、「量の変化が質の変化を導く」というようなことがあったかと…。それを頼りにちょっと妄想を試みたいと思います。

Wikipediaで探したら、およそそのような意味(≒量から質へ転化)のことがありました。

で、本日は、これを使って、ネット世界、デジタル世界の膨張に焦点を当ててみたいと思うのです。参議院選挙でネット選挙解禁が行われるだろう、という見通しが大勢となっている現在です。一考する価値はあるのだろうと、妄想するです…。

現在のネット人口普及率79.1%(2011年・9610万人)になっています。13歳から59歳ではいずれも85%以上の数字です(総務省通信利用動向調査)。一方、競合が容易に想像できる新聞は、このblogの記事でも取り上げた通りで、減少しています。世帯数の増加にもかかわらず…。

新しい種類の「ネット」という媒体が膨張している、紙媒体、例えば新聞発行部数が減少している、という現実があります。ネットには情報の信用性が低いという反面、速度では新聞に勝り、双方向性が実現されるにつれ他人の視点も参照できるという状況が生まれています。単に情報の流しっぱなしからネット世界は変化を遂げつつある、と見ることもできそうです。一方、新聞は、速報性でネットにその座を譲るものの、情報の信用度というか検証・裏付けを得た内容であるということが大きなパワーになっています。紙面の枠内という量的限界があるものの、編集サイドの価値観に基づいて整列配置された結果、短時間で沢山の情報を読者に提示できる、一覧性が高い、という利点も見出すことができます。

問題は、若い世代が紙媒体に回帰するだろうか、という漠然とした疑問です。爺は、爺婆のアナログ世界は縮小し、若い世代のデジタル世界は膨張する、と考えています。若い世代のネット利用率は高く、爺婆は若い世代より早めに人生の最期を迎える、というような単純なことからそのように妄想したです。その結果、紙媒体は残るが、デジタル媒体が多くの用を成す時代になり、若い世代が「回帰」する条件は少なく、まして、そもそも「回帰」という、もともとアナログ世界にいた、とすら前提にできないような世代が増えていくのではないかとも…。まあ、生物である人間はアナログ世界と切り離して存在するあるわけではないので、デジタルかアナログかという単純な二者択一のおはなしではないことは、当然なんですけどね…。

デジタル世代のネット世界の膨張という量の変化が、なんらかの質の変化をもたらすのであろうと考えます。膨張するネット世界に(も)確固とした立ち位置を築くことができるか…。そもそもスタートラインに立っているのか…。自覚的に質の変化を求めるのであれば、当然、量の変化を求めざるを得ないという逆説的な弁証法の帰結を迎えると思うのだが…。多数決で家族旅行の行き先を決めるというのであれば、量(投票数)の変化を質(行き先)の変化に至らしめるよう賛同者を増やさないと、少数はその「思い」の実現が難しい…というようなことかと。

そして、ネット選挙解禁濃厚なこの頃です。さて…。